2025年から建築基準法が改正され、木造の家をつくる場合でも構造計算が必要となります。
今現在は、3階以上か床面積が500㎡以上でなければ構造計算をしなくても許可が降ります。
その結果、殆どの設計者は構造計算・構造設計に無関心です。
日本は地震の国です。
いつ何時襲われるか分かりません。
その時に倒壊すれば悔やんでも悔やみきれません。
今後は、木造の建物であっても規模の大小に関わらず、構造計算が必要になります。
家を求めるには高額な出費を伴います。
その為には永く住めて財産価値の高い家でなければなりません。
私たちのつくる家は伝統構法による木組みの構造です。
木の特性を活かした大工職人の技術によって組み立てる高度な耐震性能を有する構造です。設計担当者は、それを証明する為に限界耐力計算法で構造計算を行います。
これによって安全性が数値によって明記されます。
住まいにおいて、安全性は最も基本的かつ重要な要求性能です。
家は防風、豪雪、火事、地震などの災害から人命と財産を守る役目を果たさなければなりません。
仮に、家が建てられてからその役割を終えて解体されるまでの間に、大きな災害に遭わなければ、これは最も幸いな事です。
しかし、家が頑丈に建てられた事が決して無駄になるわけではありません。
毎日の不安は一時の災難よりも人に与える害が大きい場合もあります。
一時の安全と毎日の安心がともに実現してはじめて、私たちの平穏と健康的な生活は保たれます。
安全な家なら大きな災害に遭っても、私たちの命と財産は守られ、再び日常生活に戻る事ができます。
住まいの安全については法律・基準の規定を守ればよいと考えている人が少なくありません。
しかしこれはあくまで最低基準で、これを満たせば十分な安全性が保障されるわけではありません。
耐震設計では、一生に一度遭遇するかどうかの大地震（震度7程度）と、50年に1～2度程度は遭遇する中小地震（震度5以下）を分けて考えています。
中小の地震では建物自体に被害がないように、大地震の際は建物に損害があっても仕方がないが、人の生命と財産は守る、と考えます。
地震には縦揺れと横揺れがあります。
縦揺れは直下型の地震の際に起こりますが、震源が近いため縦横の揺れが同時に襲い、被害を大きくしがちです。
しかし、耐震設計では地震の力を横方向（水平力）として捉え、その力に耐えるように設計をします。
というのも、建物には日常的に重力が働いていて、それに耐えるようにつくられています。
建物が横方向の力を受けるのは、地震や台風などです。
横の力に耐えるには、重力に耐えるのと異なる強さが必要なのです。
この構造体をつくるのが耐震設計です。
これからは既存の家の有効利用が求められる時代です。
それによって経済的負担が少なくて済みます。
家の様式は地域や年代の違いにより様々です。
その為、改築を行う時は、高度な知識と技能をもった大工職人でなければ出来ません。
同時に設計者も構造設計や耐震診断等、高度な技術と経験が求められます。
既存の家の殆どは地震に襲われれば倒壊します。
これに対して如何に対応するか？経験豊かな大工職人の技能と設計者の技術が求められます。
ところが最近は、ノコギリやノミ、カンナを自在に使える大工職人が少なくなりました。これは若い時に訓練しなければ身に付きません。
その為に私たちは若い大工さんの育成に努めています。
同時に設計者も耐震診断の資格を取り、現場で大工職人と一緒になって様々な工法を探求しています。
人は親から生まれて育てられ人間になります。
夫婦・親子・兄弟姉妹の集団が家族です。
