家の建築を依頼された場合、設計と同時に工事費のバランスを考慮しなければなりません。家に対する要望を聞くのは当然ですが、同時に予算の限度も聞く。
そうでないと、設計が出来ても次の段階に進むことが出来ません。
ある程度の基本プランが出来たら、積算も同時にやる。
依頼者の要望をそのまま鵜呑みにしていたら膨大な金額になりかねません。
なので、各工種毎に数量と金額を明記して、依頼者と優先順位を決めていきます。
設計者の責務は、永く住めて丈夫で資産価値のある家を提案する事です。
その為に基礎、構造体、屋根、外壁等、取り換えの難しい工種に予算を優先します。
それを実現するには、設計者は図面を描くだけではなく、積算能力も必要です。
私たちは長年、お客様・設計者・現場担当者が三位一体となって家を創ってきました。
その結果が信頼と満足につながると考えています。
80年以上経った古民家は、地域にとって貴重な財産となります。
当然ですが、現在建てられている家とは構造も仕様も違います。
基礎の部分はコンクリートではなく、礎石の上に柱が直接立っています。
壁の部分は土壁で屋根は瓦葺きです。
改築工事を行う場合は耐震改修工事も同時に行います。
合板や金物に頼る構造とは根底から違うので、高度な構造計算をしなければなりません。古民家を改築するには、伝統構法に詳しい設計力が必要です。
改築工事は構造体を変える事になるので、大工職人の高度な技能も必要です。
梁や柱を入れ替えるには現場作業となりますので、ノコギリ・ノミ・カンナを自在に操る職人技です。
私たちは設計者も大工職人も、これまで何度も経験してきました。
もし、古民家を改築する時がありましたら、お声がけをお願いします。
2025年から建築基準法が改正され、木造の家をつくる場合でも構造計算が必要となります。
今現在は、3階以上か床面積が500㎡以上でなければ構造計算をしなくても許可が降ります。
その結果、殆どの設計者は構造計算・構造設計に無関心です。
日本は地震の国です。
いつ何時襲われるか分かりません。
その時に倒壊すれば悔やんでも悔やみきれません。
今後は、木造の建物であっても規模の大小に関わらず、構造計算が必要になります。
家を求めるには高額な出費を伴います。
その為には永く住めて財産価値の高い家でなければなりません。
私たちのつくる家は伝統構法による木組みの構造です。
木の特性を活かした大工職人の技術によって組み立てる高度な耐震性能を有する構造です。設計担当者は、それを証明する為に限界耐力計算法で構造計算を行います。
これによって安全性が数値によって明記されます。
住まいにおいて、安全性は最も基本的かつ重要な要求性能です。
家は防風、豪雪、火事、地震などの災害から人命と財産を守る役目を果たさなければなりません。
仮に、家が建てられてからその役割を終えて解体されるまでの間に、大きな災害に遭わなければ、これは最も幸いな事です。
しかし、家が頑丈に建てられた事が決して無駄になるわけではありません。
毎日の不安は一時の災難よりも人に与える害が大きい場合もあります。
一時の安全と毎日の安心がともに実現してはじめて、私たちの平穏と健康的な生活は保たれます。
安全な家なら大きな災害に遭っても、私たちの命と財産は守られ、再び日常生活に戻る事ができます。
住まいの安全については法律・基準の規定を守ればよいと考えている人が少なくありません。
しかしこれはあくまで最低基準で、これを満たせば十分な安全性が保障されるわけではありません。
耐震設計では、一生に一度遭遇するかどうかの大地震（震度7程度）と、50年に1～2度程度は遭遇する中小地震（震度5以下）を分けて考えています。
中小の地震では建物自体に被害がないように、大地震の際は建物に損害があっても仕方がないが、人の生命と財産は守る、と考えます。
地震には縦揺れと横揺れがあります。
縦揺れは直下型の地震の際に起こりますが、震源が近いため縦横の揺れが同時に襲い、被害を大きくしがちです。
しかし、耐震設計では地震の力を横方向（水平力）として捉え、その力に耐えるように設計をします。
というのも、建物には日常的に重力が働いていて、それに耐えるようにつくられています。
建物が横方向の力を受けるのは、地震や台風などです。
横の力に耐えるには、重力に耐えるのと異なる強さが必要なのです。
この構造体をつくるのが耐震設計です。
